医療機関での活用事例

全国の医療機関から厚生労働省に提出された膨大な情報。 オープンデータを活用することで、地域医療の全体像が見えてきます。

資料をダウンロード

ランジェMAPは病院経営戦略の一助となります。

集患・近隣動向・自院の立ち位置――データで“いま”と“これから”を読み解く。

活用方法(3つの切り口)

  1. 戦略的な地域連携(集患)

    必要疾患に絞り、病院・診療所・介護の最適な連携先を特定。

  2. 近隣医療機関の動向把握

    患者数推移や施設基準の変更、機器導入の兆しを素早く察知。

  3. 自院のポジショニング

    将来推計と相対シェアで、役割と診療圏を再設計。

集患対策に必要な戦略的な地域連携活動

  • 集患したい疾患を絞り込む(診療単価の高い患者・罹患率の高い患者など)
  • 病‐病連携先を絞り込む(例:大腸ポリープ切除は実施、悪性腫瘍手術は未実施の病院)
  • 病‐診連携先を絞り込む(例:呼吸器科標榜・CT保有・外来患者が多い診療所)
  • 病‐介連携先を絞り込む(例:要介護4~5が多く医学的管理を行っていない入居系介護)

近隣医療機関の動向

  • 地域全体の患者数推移(COVID-19以降の変化に注視)
  • 疾患別患者数の増減(増えた病院/減った病院の把握)
  • 入院料変更・新規施設基準の取得・医療機器導入の察知
  • 職員数や業務量を自院と比較し、ベンチマークに活用

自院のポジショニング

  • 地域医療支援病院・災害拠点・救急告示など、自院の役割を把握
  • 推計人口・推計患者数から将来の医療体制を検討
  • 相対シェアから競合病院を把握
  • 患者実績を得るために必要な診療圏を把握

事例紹介

民間病院 380床(地域医療支援病院/臨床研修指定/二次救急)

循環器センターが新たな治療法として TAVI の施設基準を取得。 近隣にはカテーテル治療実施病院が多い一方、TAVI実施は少数。 そこでTAVI非実施だが弁膜症患者が多い病院をDPCで抽出し、地域連携を実施。早速紹介が増加。

民間病院 120床(地域包括ケア40床・療養80床)

「目指せ稼働率95%」。従来は手当たり次第の訪問で成果が限定的。 導入後は、在院日数が全国より長い脳梗塞・誤嚥性肺炎・慢性心不全・尿路感染症・大腿骨骨折の患者を多く抱える病院を訪問し、 地域包括ケアへの転院を提案。加えて在宅療養支援診療所・要介護5が多いケアマネ事業所との連携を強化し、 日々の相談・入退院調整が活性化。

民間医療法人グループ(6病院・3診療所・2老健)

院内の日報や月報に比べて「オープンデータは古い」という先入観を刷新。厚労省の集計に基づく公開情報は、病院や地域の実態をしっかりと反映しています。 目的に応じて、院内データは直近の動きを確認するサイド/バックミラーと捉え、一方でオープンデータ(ランジェMAP)は長期的な視点を示す地図として使い分けることで、 入院収入増減の要因特定と打ち手設計を加速。

事例紹介資料をダウンロードできます

ランジェMAPの実際の画面を交えた資料をご用意しました。 各業界での活用事例を、わかりやすくご覧いただけます。

事例紹介資料イメージ